法務省告示に規定する日本語教育機関以外の日本語学校等において、日本語教育に必要な「言語一般」「言語と教育」「言語と心理」「言語と社会」「社会・文化・地域」等に関する体系的な知識を習得するとともに、日本語学習者に対して合理的、能率的に日本語を教えることができるインストラクション技術や指導技術をマスターし、日本語教師や日本語インストラクターとして幅広くできる知識及び技能を習得する。【本訓練におけるカリキュラムは、文化庁届出受理研修ではなく,法務省告示校の教員要件を満たすものではありません。】

日本語学校等において、外国人等、日本語を母語としない者に日本語を教えることが出来る。

訓練修了後に習得できる資格

日本語教育能力検定試験 公益社団法人日本語教育学会(任意)

就職を想定する職業・職種

法務省告示に規定する日本語教育機関以外の日本語学校での日本語教師、日本語インストラクター、留学センターでの留学生指導員、技能実習生等向け日本語レッスン指導員