「資格を取得して転職したい」
「転職に有利な資格ってある？」
「できるだけ費用を抑えてお得に学びたいな」
とお悩みの方へ。
本記事は資格取得への根本的な考え方、そしておすすめな資格とお得に学ぶ裏ワザをご紹介します！
現在、筆者も転職を見据えた資格取得にむけてこの裏ワザを活用して学習中です。
これから資格取得をして転職をしようかどうか迷われている方へ、選択肢の1つとしてお伝えしていきます。
転職を検討したら資格取得って有利なの？
転職時に資格を持っていると有利に働くことがありますが、取得するには一定期間勉強し、試験があるものには試験に合格する必要があります。資格の取得には時間やスクールやオンライン、通信教育等で勉強するためにお金がかかることもあります。そのため、自分にとって本当に転職のために資格を取得する必要があるのかどうか、をまずは一旦冷静に考えてみることが大切です。
そもそもなぜ資格取得が有利になるのか
資格を取得しておくと、転職時の書類選考や面接の際にアピールポイントとして役立ちます。転職先の業界に関連性の高い資格であれば、即戦力として活躍できる可能性もあるでしょう。
また「資格」という目に見える形で自分の能力を伝えられるため、採用者の目に留まりやすくなります。スキルは数値化しにくいものですが、資格があることでスキルを有している証明になるでしょう。
資格があると、スキルや知識があるとみなされ、新しい業務を任せてもらえる可能性も高まります。やってみたかった業務や、新しいプロジェクトなどに携われるケースもあるでしょう。
資格を取得しておくことで、転職の際に選べる職業や業種の幅が広がります。応募条件として特定の資格を取得していること、となっているケースもあるため、資格を取得しておけばチャレンジできる業種も多くなります。
どんな資格でもいいという訳ではない
ただ闇雲に資格を取得しても転職に有利になるわけではありません。それどころか、一貫性がなく「この人は何がしたいの？」とマイナスイメージになる可能性もあります。
資格を取得する際には、どのような業種・職種を目指しているのかを明確にしましょう。職種によって有用な資格は異なります。転職に必要のない、または有利に働かない資格の取得に時間や労力をかけても、転職やキャリアアップには活かせませんし、機会損失につながるリスクもあります。
未経験の職種に挑戦するのか、今の職種でキャリアアップするのかなど、今後のキャリアプランを明確にした上で、自身に必要となる資格を見極めましょう。
資格よりも取得の目的が重要
一概に「就職・転職のため」といっても、「年収アップのため」「やりたい仕事に就くための準備」など、人によってさまざまな目的があるでしょう。何のために資格を取りたいのかを掘り下げて、具体的な目的を明らかにするのが重要です。
たとえば、「○○の仕事で活躍したい」「早く会社に貢献したい」といった目的のために、応募先企業で役立つ資格を取得していれば、職業意識・勤労意欲が高いことの裏付けになるでしょう。また、難関資格の取得はチャレンジ精神があると評価される可能性もあります。
さらに、キャリアプランと合わせてアピールすることで、評価を高められることも。たとえば、「10年後は○○のスペシャリストを目指しているため、目標達成のために知識を習得すべく資格を取りました」と説明すれば、意欲・熱意が高いと伝わるでしょう。
資格取得の期限を決める
いつまでに資格を取得する、というように期限や目標を設けることも大切です。
目標がない場合、だらだらと勉強してしまって、効率的な勉強が難しくなります。資格がまだ取得できていないからと、転職活動自体も長引いてしまう可能性があるため、注意しましょう。現在の職場で勉強時間が捻出できない場合は、転職してから資格取得するのも1つの方法です。
企業は資格を求めている？
資格があることで「○○の資格必須」と書かれた求人にも応募できるようになります。そのため、就職先の選択肢を広げるのに資格が役立つのは事実です。また資格のなかには、業界や企業のニーズが高い資格もあります。
例えば医療、福祉、建築業界など、その職種に就く為に必要な資格を取得すれば、採用される可能性が高くなるでしょう。
さらに社会労務士や行政書士などの国家資格は難易度は高いものの、将来的に独立も目指せるため、キャリアプランの選択肢も広がりやすくなります。
このように特定の業界・職種でニーズが高い資格はあるものの、実際には資格不要の求人も多いといわれています。
仕事に必要な資格は入社後に取得することもできるため、選考では汎用的なスキルを重視する企業多いようです。
企業が重視するのは汎用的なスキル
厚生労働省の「平成30年若年者雇用実態調査の概況」によると、企業が正社員の採用で重視するポイントは以下の通りです。
| 正社員の採用にあたり重視した点 | 新卒採用 | 中途採用 |
| 職業意欲・勤労意欲・チャレンジ精神 | 77.9 % | 76.0 % |
| コミュニケーション能力 | 71.9 % | 62.9 % |
| マナー・社会常識 | 61.0 % | 60.1 % |
| 組織への適応性 | 51.4 % | 47.8 % |
| 業務に役立つ専門知識や技能（資格・免許や語学力） | 31.5 % | 35.9 % |
| 業務に役立つ職業経験・訓練経験 | 10.7 % | 40.6% |
| 学歴・経歴 | 25.4 % | 23.1 % |
上記の結果から、「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」「コミュニケーション能力」といった汎用的なスキルは、資格よりも重視されることが分かります。また、「マナー・社会常識」「組織への適応性」を重視する企業も多く、社会人としての基礎が身についており、職場に馴染みやすい人が求められていると考えられるでしょう。
中途採用の場合は「業務に役立つ職業経験・訓練経験」について4割の企業は採用時の重要ポイントとして挙げているので、これまでの職業経験をしっかりアピールしましょう。
資格や学歴、経歴といった人柄や特性とは関係ない部分については、さほど重視されない傾向にあるようです。
引用：厚生労働省「平成30年若年者雇用実態調査の概況（p.7）」
転職におすすめな汎用性の高い資格
資格のなかには、業種や職種を問わない汎用性の高いものがあります。
たとえば、ビジネス系や語学系の資格は多くの職場で評価されるでしょう。 転職したい業界、職種はまだ決まっていなくても社会人なら持っておいて損はない、多種多様な企業の就職に役立つ資格を紹介します。
IT系の資格
IT系の職種に転職する際には、「ITパスポート資格」と「マイクロソフトオフィススペシャリスト」がおすすめです。
ITパスポート試験とは、経済産業省が認定している国家試験です。ITの基礎的な知識だけでなく、経営の基礎知識まで幅広い知識を持っていることを証明できます。ITパスポート資格を取得することでIT系未経験でも転職に有利になるため、これからIT業界にチャレンジしたい人にもいいでしょう。試験は年間を通して、随時実施されています。
マイクロソフトオフィススペシャリストとは、パソコンのスキルがあることを証明できる資格です。スペシャリストとエキスパートの2種類に分かれており、エキスパートのほうが上級者向けとなっています。ITサポート職はもちろんのこと、業務でパソコンを扱うオフィスワークに転職する際にも有利に働きやすい資格です。
資格がなくても使いこなせる人は多いですが、Excelの関数やPowerPointのアニメーションなどが使えると、ほかの人と差別化が図れるため就職に役立つ可能性があります。
語学系の資格
ビジネスにおける英語の必要性は高まっているといわれているため、業界に限らず持っていると就職に役立つでしょう。
英語を母国語としない人の英語力を測る試験です。満点は990点で、就職に活かすなら650点以上が目安といわれています。試験結果に有効期限はありませんが、企業によっては「○年以内の結果を提示」とルールを設けているため、就活スケジュールに合わせて受験するのがおすすめです。
英語力はもともと就職に役立つスキルですが、新型コロナウイルス感染症の影響で必要性が高まったという見方もあります。
リモートワークやWeb会議が広まり、海外とのコミュニケーションを取る機会が増えた企業もあるようです。日本国内は人口が右肩下がりに減っており、海外への事業展開を目指す企業も増えているので、英語を勉強しておいて損はないでしょう。
経理・財務系の資格
どのような会社でも、経営や経済の仕組みを知っていることは強みになります。基本的な経理・財務の知識は営業、販売、事務系の仕事を中心に重宝されるだけなく、管理職を目指すうえでも役立つでしょう。
簿記が分かると、企業の経営状態や財務状況が分かるようになります。自社だけでなく取引先の経営状態が分かるうえ、コスト感覚が身につくことからビジネスで必要な知識といわれているようです。
就職に役立つのは2級以上とされていますが、まずは3級を取得して就職活動では「2級を目指して勉強中」としても良いでしょう。
ファイナンシャルプランナーの資格を取ると税金や保険、投資などの専門知識が身につき、人生の資金計画が立てられます。主に、不動産業界や金融業界への就職に役立つ資格ですが、労働者災害補償保険（労災）や賠償責任保険についての知識も得られるため、管理職や経営者を目指す人に役立つ資格です。
ビジネスを行ううえで、売上や仕入、経費などの基礎知識は必要です。経理の仕事や金融業界を志望していなくても、社会人として身につけておきたい知識といえます。
「証券アナリスト」とは、業界や企業価値の調査、分析をする仕事です。高度な専門知識を要しますが、金融機関や証券会社への転職を目指す方は取得しておいて損はない資格です。
これからの時代の社会・ビジネスの特徴として「少子高齢化が進む」「AIやIoTの技術が進化する」などが予想されています。そのため、介護・医療・ITに関する専門知識はニーズが一層高まるでしょう。どのような資格を取るか迷ったら、社会動向や時事問題について情報を集め、これからの時代に役立つ資格を選ぶのもおすすめです。
効率的に資格取得するためのおすすめな勉強法とは？
勉強方法は、人それぞれ「向いている・向いていない」「やりやすい・やりにくい」が異なります。どれが正解というのはありません。自分が最もやりやすく、効率的と感じる手段で行いましょう。実際にやってみて自分に最適な勉強方法を見つけることは、資格取得への最大のポイントでもあります。まずは代表的な３つの方法をご紹介します。
資格スクール
とにかく資格取得自体が目的で、最短ルートでそこを目指したいということであれば、あまり試験慣れ・勉強慣れしていない人は迷わず資格スクールを使ったほうがよいでしょう。
資格スクール利用の主なメリットとしては
・適切な教材やカリキュラムなどをすべて準備してもらえる
・わからないところが出てきたら講師にすぐ聞ける
・記述式問題などの添削もしてもらえる
・勉強法や法改正などの情報・アドバイスが得られる
・ともに切磋琢磨する勉強仲間ができる
といったことが挙げられます。
一方、デメリットとして挙げられるのは、ある程度高額なお金（受講料）がかかることですが、先にお金を払ってしまうことで「せっかく高いお金を払ったのだから確実に受からなくては！」とモチベーションが高まる効果もありますし、費用がかかったとしても「時間対効果」が高まるのであれば、一概にデメリットとも言い切れない部分もあります。
通信講座
通信講座とは自宅でテキスト・DVD・インターネットなどを中心に学習し、課題等を提出して添削などをしてもらえるものです。基本的に通学はしませんが、講座によっては特定の課題のときにのみ通学して実習等を受けるケースもあります。
自分のペースで学習できるのは独学に似ていますが、質問等を受け付けてくれる通信講座もあり、通学学習の特徴も備えています。
独学
独学の場合は、費用を安く抑えられる一方で、教材選び・スケジューリング・情報収集・進捗管理などをすべて自分ひとりでやらないといけませんし、勉強していてよくわからない箇所が出てきても自分自身で解決しないといけません。「一人だとどうしてもモチベーションが続かない」という人もいらっしゃるでしょう。
資格試験の内容や難易度にもよりますが、勉強の習慣やコツが身についている人でないと、独学ではかなり難しいケースも多いかもしれません。
しかし、あえて独学を選んで「戦略的に対策を考えて物事を遂行していく」という過程を通して、自己管理力や分析力、課題解決力といったスキルを高める訓練になるという側面もあります。「PDCAサイクルを回し、自分自身で試行錯誤しながら、絶えずブラッシュアップを図っていく」ことで、単に知識だけでなく総合的なビジネス力や人間力を高めるきっかけにもなるわけです。
退職してから資格取得する裏ワザ！
職業訓練校で給付金をもらいながらスキルアップできる
職業訓練とはキャリアアップのために必要な知識やスキルを身につけるための公的な就職支援制度のことです。
正式名称は「公的職業訓練」ですが、単に「職業訓練」と呼ばれることが多く、「ハロートレーニング（ハロトレ）」という愛称もあります。多種多様なコースが用意されており、訓練機関の職員に就職相談をすることもできます。期間は3ヶ月から6ヶ月間のコースが一般的ですが、一部1〜2年間の長期コースもあり、そのなかには有料のものもあります。
職業訓練校は大きく分けて2種類ある
公共職業訓練とは、主に雇用保険を受給している求職者の方を対象に、就職に必要な技能や知識を習得するために無料（テキスト代等は自己負担）で実施している訓練・授業をいい、国や都道府県が運営しているものをいいます。
つまり、失業保険を受給する資格のあるお仕事探しの方が対象の訓練。簡単にいうと、お金をもらいながらスキルアップできますよ、という訓練・授業です。お仕事をやめて数か月の方には仕事探しのほかに選択肢が広がるのではないでしょうか？
求職者支援訓練とは、主に雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するために無料（テキスト代等は自己負担）で実施している職業訓練をいいます。
要するに公共職業訓練の対象から外れてしまっても、安心してください、受けられる訓練をご用意していますよ。という訓練・授業です。ブランクがある主婦の方、バイト経験 しかなく失業保険は受給できないけれどスキルアップしながら仕事を探したい方などにおすすめの訓練・授業です。
お金をもらいながら無料で学べる
「公共職業訓練」「求職者支援訓練」ともに、受講費は原則無料。
さらに受講中は生活費として金銭的な支援を受けられるなど、求職中の方にとってメリットが多いです。働きたい人であれば誰でも利用することができ、求職者のほか学卒者や在職者がスキルアップのために利用することもできますが、その場合は有料のコースになります。(給付金には諸条件あり)
利用するにはハローワーク窓口で申し込み手続きを行い、書類選考および筆記試験や面接を受ける必要があります。
「やりたい仕事はあるが経験やスキルがない」という方や「入社後すぐに役に立つ専門的・実践的なスキルを身につけたい」という方におすすめです。
➡職業訓練受講給付金について詳しくは(職業訓練受講給付金って何？受給するための要件を詳しく解説！)の記事をご覧ください。
学べるカテゴリーは幅広く通学・Eラーニング等にも対応
【公共職業訓練の例】
機械、電気、金属加工、建築設備などの現場系の技能習得コースから、事務職に向けたパソコン・IT（CADやWEBデザインなど）スキル関係、医療・介護福祉関係等、多数開講されていま す。
期間は2か月～6か月や1～2年にわたるものもあります。実施施設は公共職業訓練校および民間専門学校、民間企業など様々です。
【求職者支援制度の例】
パソコン、簿記、営業、販売、介護、医療事務、ITなど同じく多岐にわたります。
期間はおもに3～6か月のものが多いです。実施施設は民間専門学校、民間企業などです。
お住まいの地域のハローワークで随時、開催訓練の案内を出しているので一度見てみてはいかがでしょうか？公共施設、専門学校の他、多くの人材紹介会社や派遣会社でも公共・求職者 支援ともに訓練実施機関として開催しています。
また学習スタイルも通学やEラーニング(諸条件あり)等にも対応しているので、より幅広い方々が対象になります。
職業訓練校で学べるスキルは多種多様なため、検索サイトを使って希望する条件から検索するのが効率的！
➡職業訓練ドットコム
筆者おすすめ！未経験でもチャレンジできる需要大のWebマーケティング業界！
現在、Webマーケティング業界やWebマーケターの需要は高いです。
理由としては、Webマーケティング業界の市場規模を直接的に表す「インターネット広告媒体費の推移」が示しています。
Webマーケティング業界の市場拡大に伴い、多くの企業では人材不足の問題にも直面しています。
Webマーケティング業界自体が比較的新しい業界のため経験のある人材もまだ少なく、企業も実績のある人材を採用する事が難しくなっているためです。
逆を言えば、これからWebマーケティング業界を目指す人にとってはチャンスでもあります。
なぜならWebマーケターは未経験から目指しやすい職種ともいえるからです。
Webマーケティングは企業からの需要が高く、個人でも稼げるスキルであり、時間や場所の自由度も高い仕事です。
汎用性が高いマーケティングスキル
現代はWeb上で物を売る機会がどんどん増えているので、 Web マーケティングのスキルは基本的にどの業種業態でも活用することができます。会社の仕事を頑張って成果を出したとしても、転職をして他の業界や会社に移ったとたんに使えないスキルになってしまうのでは、それまでの時間も頑張りも無駄になってしまいとてももったいないことです。
しかし、Webマーケティングのスキルや知識であれば業界業種によらずどこででも活用できるのです。
またマーケティングという専門スキル以外にも汎用性の高いスキルが身につきます。
具体的には、 論理的思考力 コミュニケーション力 好奇心・情報収集力 Excel・PowerPoint使用スキル といったどんな仕事でも活躍するスキルです。
PC1台でどこででも！ライフプランに合わせて働けてキャリアが途切れない
PC１台とネット環境さえあれば場所に縛られず仕事をすることができるため、自由なワークスタイルを実現できる可能性があります。またWeb マーケティングのスキルがあれば、将来的に独立し1人でビジネスを行うことも可能です。実際、現在はフリーランスでマーケターとして活動する人も増えています。
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